【景気後退】どのくらい株価は下がる？

この記事では、

• 過去の景気後退はどのくらい下落したのか？
• 今回の景気後退はどのくらい下がるのか？

について解説していきたいと思います。

過去の景気後退

【戦後の景気後退】最大下落率はどのくらい？

戦後、米国では12回の景気後退が訪れ、始まりは1948年でした。

では、それぞれの景気後退において『S＆P500種指数』はどのくらい下落したのか？

見ていきましょう！

景気後退の時期	最大下落率	平均下落率
1948年11月	-29.6%	-31.5%
1953年7月	-14.8%
1957年8月	-21.6%
1960年4月	-13.9%
1969年12月	-37.3%
1973年11月	-49.9%
1980年1月	-18.7%
1981年7月	-28.0%
1990年7月	-20.3%
2001年3月	-50.5%
2007年12月	-57.7%
2020年2月	-35.4%

赤い網掛け部分は平均値を上回っているタイミングです。

12回の景気後退のうち、5回が平均を上回っており、平均を上回る確率としては半分以下ということになります。

つまり、大きな下落になる確率というのはそれほど大きくないということがわかります。

では、平均を上回るほどの下落をした年には一体何が起こったのでしょうか？

大きく下落した年は何が起きた年？

上に書いた通り、戦後大きく下落した年は5回です。

1969年	超過需要(インフレ)からの金融引き締め
1973年	オイルショック
2001年	ITバブル崩壊
2007年	リーマンショック
2020年	コロナショック

大抵の場合は〇〇ショックと呼ばれるものがほとんどです。

コロナショックに関しては防ぎようがなかったかもしれませんね。

こうして見てみると、最も近いのは1969年の超過需要によるインフレ、それに対する金融引き締めから景気後退に陥った。

これが現状と非常に似ているように見えます。

しかし、当時は景気が加熱した状態に対して、十分な抑制政策が即時に取られることはありませんでした。

当然加熱した状態が2年ほど放置されてインフレも進みました。

そこからの金融引き締めは非常に大変だったと思います。

1970年台にはオイルショックが起きて、スタグフレーションに陥りました。

当時の状況と比べると現在はまだ随分と優しい状況だと思います。

コロナショックに対する金融緩和はやりすぎ感はありましたが、それに対する抑制政策は比較的スピーディに行われたと思います。

そして、景気後退は起こるとは個人的に考えていますが、それほど厳しい景気後退にはならないように思います。(何かやばいことが起こらない限りですが…)

つまり、景気後退とはいえ、リーマンショックやITバブル崩壊のような50％くらいの大暴落にはならないと考えています。

30％以内の暴落くらいが妥当じゃないかと思います。

景気後退の平均以下の暴落ということですね。

現在、ファンドマネージャーなどの識者たちもアメリカは2023年末から2024年には景気後退が来るという予想をしている人が多いです。

個人的には景気後退を待たずに買い進める方がいいかなと思いますが、現金比率を高める方が投資を続けやすい。と思う場合は現金比率を高めるのも良いと思います。

以前から繰り返していますが、景気後退が来ても市場から離脱しないことが大切です。

まとめ

今回は過去の景気後退について振り返って見ました。

景気後退とは言っても大きく暴落するようなものは意外と少ないことがわかったと思います。

大きく下げることに備えて生活防衛資金をしっかり持っておき、自分のリスク許容度を超えないように投資を続けることが大切です。

景気後退時に大きく買い増したいと考える人は今のうちに現金比率を高めておくといいと思います。

できれば株を売って現金を増やすのではなく、追加投資をすることを一旦止めて給料などを貯めておく方がいいと思います。

もちろん積立投資はそのまま継続しましょう。

積立投資を止めるのはどうしても現金が必要になった時か、老後などで取り崩しをするときのみです。

投資は続けることが大切です。

というわけで、今と未来の生活を少しでも豊かにするためにコツコツ資産形成頑張っていきましょう！

ではまた！